以前よりアメリカ合衆国などでは、日本に比べ、個人投資家による直接投資や証券投資が盛んであった。
株取引を例に取ると、個人投資家が行う取引の形態は、証券会社の窓口や営業を通して株式の売買を行うという形（対面取引）から、パソコンや携帯電話をインターネットに接続して行うオンライントレードが盛んになってきている。未成年者や無職の者でも口座の開設は可能で、また投資に必要な最低限度額や手数料も低下傾向にあり、投資家になるための敷居は以前より低くなってきている。昔は、投資家と言えば「お金持ち」というイメージもあったが、野村総合研究所の調査によれば現在では個人投資家の8割が年収1,000万円に満たない者達で占められている。

機関投資家として、金融機関などが組織的に大規模な投資を行なう場合もある。近年では機関投資家が運用する投資信託（ファンド）への資金流入がすすみ市場においても、各種ファンドの動向が無視できない規模になってきている。


『ウィキペディア（Wikipedia）』参照